周産期看護学

Maternal Nursing

看護学

安心・快適なマタニティライフ支援で少子社会の克服に挑む

保健学専攻

  • 修士課程/博士課程

教員構成

未定未定

未定 

TEL:022-717-7956

E-Mail:satokine*med.tohoku.ac.jp
(「*」を「@」に変換してください)

この分野の研究テーマ

  • 周産期女性のメンタルヘルスケアに関する研究
  • 東日本大震災が周産期女性に及ぼす影響に関する研究

研究キーワード

周産期看護, メンタルヘルスケア , 医療体制 , 看護教育史, 災害助産

技術キーワード

カウンセリング, 妊産婦教育, 救急蘇生

分野の紹介

周産期にある女性は、生理的・形態学的に大きな変化をきたします。特にホルモン動態によって、身体的以外に精神的な変化が現れる。日本人においては、産後うつ病の発症率は10-15%であるということが一般的に知られており、妊娠期のうつ病のハイリスク者も、ほぼ同様の数値である。このような周産期女性の状況に、2011年3月11日に発生した東日本大震災はさらに大きなダメッジを与えました。
我々は、震災当時に妊婦だった女性(886名)の心身の健康を、継続して調査しています。震災10か月後のEPDS(エジンバラ産後うつ病自己評価表)結果は、産後うつ病ハイリスク者は21.5%と高い値を示しました。その後も、震災1年・2年・3年と継続してGHQ28(精神健康尺度)で調査しています。その結果、それぞれ“何らかの支援が必要とされる”というハイリスク者は、66.7%・55.3%・55.6%と日本の大人のハイリスク者の平均である14%と比較して、極めて高い値を示した。このような心身の状態で子育てを行っているのが現状でした。
その後、母をサポートする立場の父親の心身の状態も、母親と同様のGHQ28 で調査しているが、母親と同様に震災後1年・2年・3年がそれぞれ46.2%・48.2%・60%と高いあたいで継続していました。今後詳細な分析と対応が求められます。

Figure 1 東日本大震災前後
Figure 1 東日本大震災前後
Figure 2 東日本大震災時妊婦だった夫婦の心身の状態
Figure 2 東日本大震災時妊婦だった夫婦の心身の状態

主な論文

  • Sato K. Effects of the Great East Japan Earthquake gave the mother of mental health. The Japanese Journal for Midwives.66(10)858-863,2012[Jpn]
  • Sato K, et al.Mental and physical health for women one year and four months after the Great East Japan Earthquake, who were in the peripartum period at the time ?In relation to the degree of satisfaction of couples-. J Jp Soc Psychosom Obstet Gynecol 19(2)197-203.2014[Jpn]
  • Yoshii H,et al.Maternal Anxiety 16 Months after the Great East Japan Earthquake Disaster Area:First Report.Health 870-878,2014- Oyamada N, et al.Process of nurse education system and the status defining law establishment in Miyagi of the Meiji period -Background until the nurses' training school opening of a school attached to the Miyagi Prefectural hospital- .The Journal of Japan Society of Nursing History.21:56-67,2008 [Jpn] - Kikuchi A, et al. Paternal consciousness for a family member at two months after the birth of a second -born child. Journal of North Japan Academy of Nursing Science.16(1):1-12,2013[Jpn]

OB・OGの主な進路

大学病院、公立病院、民間病院、公立保健所、国際協力機構

担当教員より進学志望者へのメッセージ

少子社会になり、次世代の担い手をどのように育成をしていくかは、重要な課題である。多様性で楽しいマタニティライフを保障する育児環境を整えていくことが重要になる。

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